こんにちは、ナミです。

共働きが当たり前になりました。

女性の活躍はめざましく、もはや特筆すべきことでもありません。

でも、日本での女性の働きやすさは、実は先進国中では最下位を争うレベルなんです。

今回は、女性が働きにくい国5つをご紹介します。

各国が抱える事情から、日本の状況を改善するヒントが見つかるかもしれません。

オランダの特徴は「同一労働同一待遇」です。

つまり、正社員とパートの間に格差がありません。

実際に、女性の7割以上がパートタイマーです。

一方で、男女間の格差については課題があります。

日本と同様、家事は女性が担うものという風潮があります。

また、技術職は男性の割合が圧倒的に多くなっています。

そのため、男性メインの会社ではパートが冷遇され、女性が勤めにくいのが現状です。

さらに、昇進を制限するなどの妊娠ハラスメントは根強くあり、管理職の女性の割合は低いままです。

意識改革を求める声が高まり、2019年からは5日間の有給休暇が取れるよう法律が改正されています。

スイスもパートタイマーがとても多い国です。

正社員でありながら、時間を調整して働くことが一般的です。

しかし、待遇が良いかと言うと、そうとも限りません。

大企業でありながら、冷酷な対応をするケースは少なくありません。

妊娠で大きなプロジェクトから外されたり、復職の約束を反故にされ、電話で解雇を宣告されたりする例もあります。

スイスには「女性は子供のために家にいるべき」という考え方があります。

それが女性だけに押し付けられているのです。

このような意識を変えようという動きが活発化しています。

男性の育休取得に向けた制度の整備が進められています。

トルコでは近年、女性の労働者が飛躍的に増加しました。

2005年から約8年間で、45％も上昇したというデータがあります。

これは、雇用の受入に報奨金を出すという国の政策が、大きな要因となりました。

しかし、その内容については課題が山積みです。

女性労働者の半数以上が、社会保障を受けていないのです。

また、企業の上層部にいるのは全体のわずか8％ほどです。

女性の就業先は、農地や工場が多くを占めており、男女格差は広がる一方です。

トルコは、観光客が前年比25％近く増加し、飛躍する局面にあります。

労働環境を改善し、安定した国家を目指すことが期待されます。

日本の男社会はどうやって作られたのでしょうか。

それは、高度経済成長期の男性の活躍が発端です。

男性が長時間働くことで、日本を支えていました。

欧州でも同じような時代がありましたが、今では共働きを基本に、女性が働きやすい環境が整っています。

この違いは、欧州は当時から積極的に女性労働者を受け入れ、そのために家事をスリム化しようと試みたからです。

茹でてソースをかける簡単な「パスタ」も、その産物と言われています。

日本の出生率、人口減、税収減は深刻な問題です。

女性の働きやすさと同時に、男性が育児制度を利用しやすい環境も求められています。

急速な経済発展や、女性大統領の登場など、最先端のイメージがある韓国ですが、「超男尊女卑社会」が根強く残るのが現実です。

就職面接で「〇〇社の顔じゃない」と言われることもあり、整形して挑む女性もいるそうです。

就職できても、男性との収入格差は約4割にものぼります。

また、雑用係に回されることも多く、仮に出世しても周りは男性ばかりです。

優秀な人材は、海外に出る選択をする傾向にあります。

そして、男尊女卑は家庭にも根付いています。

古くから「女性は結婚後9年間人権なし」という言葉もあります。

DV被害も深刻化しており、韓国が抱える問題はとても重いのです。

いかがだったでしょうか？

女性は、いろいろなことを求められ過ぎています。

あれもこれもこなそうと頑張る女性は、とても働き者でたくましいです。

性別を問わず、それぞれの魅力がさらに引き出されるように、

個々のスタイルを尊重する働きやすい会社が増えるといいですね。

最後までご視聴いただき、どうもありがとうございました！